電気料金の計算（使用量・単価から）

初期値で見る計算の流れ

初期値（使用量300kWh、従量単価30円/kWh、基本料金1,000円、再エネ賦課金3.49円/kWh）では、電力量料金が300×30＝9,000円、再エネ賦課金が300×3.49＝1,047円となり、合計は1,000＋9,000＋1,047＝11,047円です。実質単価は11,047÷300で約36.82円/kWhになります。初期値は計算例にすぎず、賦課金の単価は年度ごとに改定されるので、検針票に記載された単価に置き換えて使ってください。

三段階料金を1つの単価にまとめる

使用量に応じて単価が上がる料金表では、段階ごとの料金を合計して使用量で割った「加重平均単価」を従量単価欄に入れると、電力量料金をそのまま再現できます。説明用の仮の単価で400kWhを計算すると次のとおりです。

• 第1段階（〜120kWh）：120kWh×30円＝3,600円
• 第2段階（120〜300kWh）：180kWh×36円＝6,480円
• 第3段階（300kWh超）：100kWh×40円＝4,000円
• 合計14,080円÷400kWh＝35.2円/kWh（これを従量単価に入力）

家電1台の電気代を見積もる

使用量（kWh）は、消費電力（W）×使用時間（h）÷1,000で求まります。1,200Wのドライヤーを1日10分使うと1日0.2kWh、30日で6kWhです。平均500Wで動くエアコンを1日8時間使えば、30日で120kWhになります。

金額にするには使用量に1kWhあたりの単価を掛けます。家電の電気代表示でよく使われる目安単価31円/kWh（税込、全国家庭電気製品公正取引協議会が2022年に改定した参考値）で計算すると、ドライヤーは月186円、エアコンは月3,720円です。実際の単価は契約や時期によって異なります。

燃料費調整額も1kWhあたりの単価で示されるので、従量単価に足し込めば反映できます。調整単価がマイナスの月は、その分を差し引いた値を入力してください。

節約額は実質単価で計算しない

実質単価には基本料金が含まれているため、家電の使用を減らしたときの節約額をこれで見積もると大きく出すぎます。使用量を減らしても基本料金は変わらないので、節約効果は「従量単価＋再エネ賦課金（＋燃料費調整単価）」で考えます。初期値なら30＋3.49＝33.49円/kWhで、実質単価の36.82円より3円以上低くなります。

反対に、基本料金の異なるプランや電力会社を比べるときは、同じ月間使用量を入れて合計額どうしを比べてください。使用量が少ない家庭ほど基本料金の差が実質単価に大きく響きます。