増減率・変化率の計算（前年比）

増加と減少の計算例

売上が前年1,250万円から今年1,480万円になった場合、変化量は＋230万円、増減率は230÷1,250×100＝＋18.4%、前年比は118.4%です。入力欄は万円単位のまま1250と1480を入れても、率は同じ結果になります。

来店客数が8,400人から7,350人に減った場合は、変化量−1,050人、増減率−12.5%、前年比87.5%です。減少のときは増減率がマイナス、前年比が100%未満になります。

季節によって変動する売上や来客数は、前月比よりも前年同月比で比べると季節要因の影響を受けにくくなります。その場合は「前年」の欄に前年同月の値、「今年」の欄に今月の値を入れてください。

「%」と「ポイント」を混同しない

もともと割合で表される数値の変化は、言い方に注意が必要です。たとえば失業率が2.5%から3.0%に上がった場合、差は0.5ポイント（パーセントポイント）です。一方、このツールに2.5と3.0を入れると増減率は＋20%と表示されます。どちらも計算としては正しいものの、意味がまったく違います。報告書やニュースでは、割合同士の差は「ポイント」、相対的な伸びは「%」と書き分けると誤解を防げます。消費税率の8%から10%への引き上げも、差は2ポイント、増減率では＋25%です。

増減率は対称ではない

• 50%減ったあと元の水準に戻すには、50%ではなく100%の増加が必要です（半分になった値を2倍にするため）。
• 10%増えて翌年10%減ると、1.1×0.9＝0.99で元より1%少なくなります。
• 3年間で100から150になった場合、単純に50÷3で「年平均16.67%」とはなりません。毎年同じ率で伸びたとみなす年平均成長率は、1.5の3乗根−1で約14.47%です。このツールで求められるのは2時点間の率なので、複数年の平均を出すときはこの点に気をつけてください。

基準値がマイナスや極端に小さいとき

前年が−200万円の赤字、今年が＋100万円の黒字なら、式どおりの増減率は（100−(−200)）÷(−200)×100＝−150%となり、改善したのにマイナスと表示されます。基準値がマイナスのときは率の符号が直感と逆になるため、変化量（＋300万円）や「黒字転換」のように表すのが一般的です。

また、基準が1から5になるだけで増減率は＋400%になります。基準が小さいと率は大きく振れるので、変化量もあわせて確認しましょう。